1. 市場の現状：独占から競争、そして「遠隔」への進化
1.1 急速な成長と市場の多様化
日本の手術用ロボット市場は、かつて米国Intuitive Surgical社の「ダヴィンチ」システムがほぼ独占状態にありました。しかし、この状況は大きく変化しています。2022年には日本初の国産手術支援ロボット「Hinotori（ヒノトリ）手術ロボットシステム」が登場し、市場に競争をもたらしました。これに続き、Senhance、Hugo Ras、そしてSaroa（サロア） など、複数の新興プラットフォームが臨床現場で使用されるようになり、選択肢が著しく拡大しています。
市場規模は急拡大を続けており、ロボット手術サービスの売上高は今後も堅調に成長すると予測されています。この成長を下支えする最も重要な制度的要因が、国民健康保険（公的医療保険）による適用拡大です。2018年に胃切除、食道切除、直腸切除が保険適用となったのを皮切りに、2020年には膵切除、2022年には肝切除が追加されるなど、消化器外科領域を中心に適用症が急速に広がっています。これにより、腹腔鏡・胸腔鏡手術からロボット手術への置き換えが加速しています。
1.2 「遠隔手術」実現に向けた制度的整備
日本は、手術ロボットの次の大きな飛躍である遠隔手術（テレサージャリー） の社会実装に向けて、世界でも先駆けた取り組みを進めています。2019年には、遠隔地にいる外科医が手術現場の外科医を支援する「遠隔手術支援」が法的に可能となる環境が整備されました。これを受け、日本外科学会を中心に関連学会、企業、省庁が連携し、2022年には日本版「遠隔手術ガイドライン」が策定されました。
このガイドラインでは、遠隔手術を以下の3つに分類し、それぞれの実施条件や責任の所在を詳細に定めています：
- 遠隔メンタリング：遠隔の指導医が画像と音声で手術現場の執刀医を指導する形態。
- 遠隔手術支援：遠隔の外科医が手術ロボットを操作し、現場のチームを部分的に支援する形態（現在日本で可能な範囲）。
- 完全遠隔手術：患者の側に外科医がおらず、遠隔地から全ての操作を行う形態（技術的には可能だが、現時点では未承認）。
これらの取り組みは、医師の地理的偏在や地方の医療資源不足という課題を克服し、高品質な外科医療の均てん化を実現するための重要な布石となっています。
2. 主要システムの比較と技術的特徴
現在日本で使用可能な手術支援ロボットシステムは多岐にわたり、各システムが異なる技術的特徴と価格帯を提示しています。以下の表に主要なシステムをまとめます。
| システム名 (開発企業) | 種類 / 特徴 | 主な適用領域（日本における展開） | 技術的・コスト的特徴 | 現状と展望 |
|---|
| da Vinci (Intuitive Surgical) | 多孔式腹腔鏡手術ロボット | 泌尿器科（前立腺癌）、婦人科、消化器外科、胸外科など、最も広範な実績。 | 4K3D視野、手振れ補正、7自由度の関節動作。長年の臨床データに基づく信頼性が強み。導入・維持コストは高額。 | 長年の市場独占を背景に圧倒的なシェアと症例数を誇る。国産機登場後も主要な選択肢の一つ。 |
| Hinotori (メディカロイド / 川崎重工・シスメックス) | 国産初の多孔式腹腔鏡手術ロボット | 泌尿器科（前立腺癌）から開始。婦人科、消化器外科への適用拡大を申請中。 | ダヴィンチと基本原理は類似。川崎重工の産業用ロボット技術を応用した小型で柔軟なアームが特徴。日本の手術概念に合わせた改良が迅速に行える点が利点。 | 国産初として大きな注目を集める。2030年までに国内外で1000億円の売上を目標としている。 |
| Saroa (リバーフィールド / 東工大発ベンチャー) | 気圧駆動式手術ロボット | 肺癌、小児癌などへの適用を想定し、医療機器認可申請準備中。 | 気圧制御を用いることで手術部位から手元へ力覚フィードバックを伝達可能。システムの簡素化により、ダヴィンチの約半額での提供を目指す。遠隔手術時の安全性向上が期待される。 | 低コストと力覚伝達という新たな価値を提案。近い将来の市場参入が期待される。 |
| MAKO (Stryker) | 整形外科（関節置換）専用ロボット | 人工膝関節・股関節全置換術。 | 術前CTデータに基づく患者個別の手術計画と、術中のナビゲーションに基づく骨切削。高い再現性が特徴。 | 整形外科領域では事実上の標準技術として普及。専用システムによる最適化が進む。 |
| 穿刺支援ロボット (岡山大学など) | 画像ガイド下穿刺専用ロボット | CTガイド下の肺・腎臓生検、がん治療。 | 医師が被ばくするCT室から離れて遠隔操作可能。臨床試験では医師の手技と同等の精度を確認。 | 特定の手技に特化した専用ロボット開発が活発化。医師の安全と手技の標準化に貢献。 |
3. 導入の実践的ガイド：医療機関のための5ステップ
手術ロボットの導入は、単なる大型医療機器の購入ではなく、外科医療の質を高めるための組織的な変革プロセスです。成功への鍵は、技術、人材、経済性、組織文化を統合的に計画することにあります。
ステップ1：組織内の「なぜ導入するのか」を徹底的に明確化する
- 戦略的目的の設定：「最先端医療の提供による地域の中核病院としての地位確立」「特定の難度の高い手術（例：直腸癌手術）の成績向上と合併症低減」「若手外科医の教育・育成プラットフォームの構築」「将来の遠隔手術を見据えた基盤整備」など、病院のミッションに沿った明確な目標を設定します。
- ニーズの定量評価：自院の手術実績データを精査し、保険適用が拡大している消化器外科（胃、大腸、肝、膵）、泌尿器科、婦人科などで、潜在的な対象症例数を具体的に算定します。ロボット手術への適応が進む領域に焦点を当てることが、採算性を考える上で不可欠です。
ステップ2：多角的な経済性評価と資金計画の立案
- 総保有コストの把握：初期導入コスト（2～3億円）だけでなく、年間の保守契約費（1000～1500万円程度）、高価な専用消耗品（鉗子など）、トレーニング費用、施設改修費（手術室スペース、床強度）までを含めた全体的なコストを試算します。
- 収益シミュレーション：ステップ1で算出した対象症例数に基づき、保険点数（「内視鏡下手術支援装置を用いた手術」等） を加味した収益見込みを立てます。初期投資回収には相当数の症例が必要であることを認識し、現実的な計画を立てます。地方自治体の先端医療設備導入補助金、医療機器リースなどの選択肢も調査します。
ステップ3：人材育成とチーム構築のロードマップ策定
- 中核チームの早期選定とトレーニング：最初の導入担当となる外科医、手術看護師、臨床工学技士を選び、製造会社が提供する認定トレーニングプログラム（シミュレーター、動物実験、見学・助手経験を含む段階的課程）を早期に受講させます。
- 院内普及とバックアップ体制：中核チームのみに技術が集中する「孤高化」を防ぎ、複数の外科医が習得できるよう計画します。また、緊急時にロボット手術から従来手術にシームレスに切り替えられるバックアップ体制（人的・技術的）を常に確保します。
ステップ4：システム選定と交渉
- 複数システムの比較検討：自院で頻繁に行う手術にどのシステムが最も適しているか、各メーカーから実機デモンストレーションや他院見学の機会を設け、執刀医や看護師の実際の感触を確認します。操作性、視野の見易さ、器械の使い勝手、システムのサイズなどが検討ポイントです。
- 包括的契約の締結：購入またはリース契約では、保守サービスの範囲、応答時間、ソフトウェアアップデートの費用、トレーニング提供内容など、長期的な運用を支える条件を詳細に交渉・明記します。
ステップ5：段階的導入と継続的改善
- 安全第一の段階的開始：最初の数症例は、最も適応が明確で解剖が標準的な症例から開始し、手術時間に余裕を持たせます。可能であれば、経験豊富な他院の指導医を招いたり、遠隔メンタリング を活用したりして安全性を高めます。
- データに基づく評価と発展：手術時間、出血量、合併症発生率、入院期間、患者満足度などの指標を記録し、従来法との比較や経時的改善を評価します。定期的にカンファレンスを開催してチームのフィードバックを共有し、手順や役割分担を最適化していきます。
4. 将来展望：AI統合、国産技術、社会実装の深化
4.1 次世代技術の萌芽
現在のシステムを超える次の技術革新も研究段階で進んでいます。東北大学などでは、血管内や臓器内など極めて狭い空間を自在に動く連続体ロボット（Continuum Robot） の研究が進められており、全く新しい低侵襲治療を可能にするでしょう。また、ソフトロボティクス（柔らかい材料で作られたロボット）は、生体組織との安全性の高い相互作用を実現し、次世代手術ロボットの中核技術となる可能性があります。
4.2 人工知能（AI）との融合
AIと手術ロボットの連携は、効率性、正確性、安全性を飛躍的に高めると期待されています。具体的には、術前画像から最適な手術計画を自動立案する支援、術中の画像認識による重要組織の自動識別と警告、さらには一定範囲の自動縫合などのタスク自動化への応用が考えられます。これにより、外科医の認知的負荷を軽減し、より高度な判断に集中できる環境が作られます。
4.3 国産技術のさらなる台頭と遠隔医療の現実化
国産システム「Hinotori」「Saroa」の登場は第一歩に過ぎません。日本の高いものづくり技術と医療ニーズを結び付けた、さらなるイノベーションが期待されます。また、5G以降の高速通信技術と、遠隔手術ガイドラインの整備により、遠隔手術支援が臨床現場で徐々に実践され始めるでしょう。これは、地方における高度医療の提供や、特定領域のスペシャリストの知見を広く共有するための強力なツールとなり、日本の医療が抱える根本的な課題への解答となる可能性を秘めています。
おわりに：外科医療のパラダイムを変える技術
日本の手術用ロボット市場は、単一製品による「導入の時代」から、多様な選択肢と応用（特に遠隔手術）を通じて「医療の質とアクセスを根本から再設計する時代」へと移行しつつあります。成功の鍵は、技術の新奇性に惑わされることなく、自らの医療機関の使命と地域のニーズに照らし合わせ、人材を育成し、持続可能な形で技術を社会実装していくことです。手術ロボットは、もはや「未来の技術」ではなく、今ここにある、より良い外科医療を創造するための必須の基盤技術として、その真価が問われる新たな段階を迎えています。
